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在宅長期療養への流れ

介護

ここ最近、日本の医療は大きな変化の流れの中にあります。
その変化には、病気療養の長期化という核があります。
その原因としては主に2つあります。

まず1つめの原因は、疾病構造の変化です。
かつて日本人の死因の第1位だった結核を代表とする感染症が大幅に減少して、循環器疾患やガンで病院にかかる人が増えました。
これらの疾患は慢性的経過をたどる性格上、その患者さんは長期療養が必要とされます。

そして2つめの原因は、社会の高齢化という問題です。
65歳以上の高齢者が全人口に占める割合は、2014年には25.9%と過去最高の数値になりました。
これは日本がすでに高齢社会に入ったことを意味しています。

高齢者はなんらかの疾病を持っている人が多く、他の年齢層に比べて医療機関で診療を受ける受療率が高くなります。
外来患者の約4割を高齢者が占めていて、近年ますます増加の傾向にあります。
また、入院期間でみると年齢が高くなるほど長期入院になる傾向があります。

このように長期療養の患者さんが増えると、従来の一般病棟ではその対応をするのが難しくなりました。
病院が急性期の濃厚治療に対応できるように設備されていること、長期入院によって病床の回転が悪くなって救急入院や新入院が困難になることなどがその原因です。

そこで、医療施設は機能によって分けられるようになりました。
主に紹介患者を対象として高度の医療を提供する地域医療支援病院や、特定機能病院、長期に渡り療養を要するときに療養病床がそれに当たります。
患者さんの立場から見ても、長期に渡って入院している人の中には、病状がほぼ安定して、治療よりはむしろ看護や介護を中心としたケアを必要としている人がかなりいると思われます。

しかし、病院は主に治療を目的とする施設であって、長期入院して生活する場としてはふさわしいとはいえません。
それに、国民医療費の膨張という問題もあります。
医療費がこのまま膨張を続けると財政の破綻が心配されます。
そのため医療費の抑制を狙った方策が立てられていますが、その一つとして、入院期間の短縮を図るため在宅医療の推進を行政からいわれるようになりました。

これらのことから、在宅療養の可能性を追求することが問題解決の焦点となってきました。
それと同時に、在宅療養を実現するために欠かせない訪問看護がクローズアップされて、制度の充実が図られています。

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